がんにどう備えるべきか、がん保険は必要か

今は生涯で2人に1人がガがんにかかる時代です。そのため、すべての人がその時に備えてどう対応すべきか考えておく必要があるといえます。この記事では、がんの治療について経済面でどのように備えるべきかということを考えていきましょう。

FP横山

がん治療におけるお金のかかり方は、普通の病気と少し違います

がんにかかる確率

がんはもはや誰でもかかる可能性のある病気です。国立がん情報センターが公表している2016年のデータによれば、2人に1人がかかり、3人に1人ががんを原因として死亡しています。
参考:最新がん統計|国立がん情報センター がん情報サービス

がんにかかる確率を男女別にみると、男性が62%、女性が46%です。現在の年齢から将来においてがんにかかる確率は、以下の表をみるとわかります。

(男性)

現在の年齢10年後20年後30年後40年後50年後60年後70年後80年後生涯
0歳0%0%1%1%3%8%21%41%62%
10歳0%0%1%2%8%21%41%62%
20歳0%1%2%8%21%41%62%
30歳1%2%7%21%41%62%
40歳2%7%21%41%62%
50歳6%20%41%63%
60歳15%38%62%
70歳29%59%
80歳52%

(女性)

現在の年齢10年後20年後30年後40年後50年後60年後70年後80年後生涯
0歳0%0%1%2%6%11%19%29%46%
10歳0%1%2%5%11%19%29%46%
20歳0%2%5%11%19%29%46%
30歳1%5%11%19%29%46%
40歳4%9%17%28%46%
50歳6%14%26%44%
60歳9%21%41%
70歳14%36%
80歳28%
いずれもがん対策情報センター「がん情報サービス」より引用 2016年のデータ

0歳の欄を見ると、各年齢までのがん罹患率がわかります。40歳になるまでの間に男性は1%、女性は2%の人ががんにかかり、60歳になるまでの間には男性は8%、女性は11%の人ががんにかかるということです。

男性・30歳の欄をみると30年後(60歳まで)の間でがんにかかる確率は7%となっていますが、これは0歳から30歳までの間にがんにかかる確率1%が差し引かれているとみれば良いでしょう。

働き盛りのうちに約10人に1人の人ががんにかかるということですから、決して万が一のことではありません。そのため最低限の知識を身につけ、しっかりと対策を考えておくことが大事です。

なお、罹患する確率の高いがんは次のとおりです(多い順)。

  • 男性……胃がん、肺がん、大腸がん、前立腺がん、肝臓がん
  • 女性……乳がん、大腸がん、胃がん、肺がん、子宮がん

がんの治療費

次に、がんになるとどのようなお金のかかり方をするのかみてみましょう。

がんの治療で実際にかかった費用のデータ

アフラックが2011年に行ったアンケートで、実際にがんの治療にいくらかかったかというデータがあります。

これをみると、200万円以内で済んだ人が約90%となっています。また、50万円程度と100万円程度で合わせて60%です。そのため、がん=高額な治療費というイメージがあるかもしれませんが、必ずしも治療費が高額になるとは限らないということがわかります。

そのため、これくらいのお金が用意できる状況なら、がん保険に無理して加入する必要はないとも言えるでしょうし、現時点で加入しているがん保険を解約するという選択肢もあります。

高額な治療費がかかるときとかからないとき

がんの治療に関する基礎知識

まず、がんの治療法は次の3つであることを知ってください。がんの3大治療と言われます。がんの種類や進行度に合わせ、これらを組み合わせて治療が行われます。

  • 手術療法
  • 薬物療法(抗がん剤、ホルモン療法、分子標的薬治療)
  • 放射線治療

がんの治療については一般的に入院治療から、通院をメインとして治療する流れとなっています。これが最近の傾向です。

厚生労働省の「患者調査」によると、がんの平均在院日数は総数で18.7日です(2014年9月)。

聖路加国際病院のホームページに掲載されていたデータによると、胃がん、大腸がん、肝がんがおよそ1~2週間、乳がんが4日~2週間、前立腺がんが8日となっています。いずれも2週間以内で退院している人が多いであろうことがうかがえます。
参考:がん種別治療待ち日数、入院日数の目安|聖路加国際病院

ただし急性白血病は例外で、場合によっては1年近く入院することがあります。

抗がん剤治療は10日前後、連続して投与する過程を1クール(または1コース)と呼び、それを何度か繰り返して治療を行います。1クール目は入院で行い、2クール目以降は通院で行うというケースも多いです。

抗がん剤治療が長期に及ぶのは慢性骨髄性白血病です。慢性骨髄性白血病は進行すると急性白血病となりますので、それを防ぐために抗がん剤を継続して使用する必要があります。

乳がんにかかった場合、手術後のホルモン療法は通院期間が長期に及びます。ホルモン療法は5年程度の期間で行われることが多く、場合によっては10年かかることもあるようです。
参考:Q51.ホルモン療法(内分泌療法)は,何をどれくらい行えばよいのでしょうか。|日本乳癌学会

放射線治療については20回~30回程度の通院で行われます。1回の照射時間は30分程度です。

以上をまとめると、入院は1~2週間程度、通院については1~2カ月程度の期間を想定するのが一般的で、例外がいくつかあると理解すれば良いでしょう。

一般的には健康保険で対応できる

がんの治療法は年々進化しており、健康保険が使える標準治療でもかなり治るようになってきています。そのため、高額療養費制度を活用できれば思ったほどの負担にならないケースも多くあります。がんも早期に発見できれば、入院治療が必要なごく普通の病気(盲腸など)と費用面ではそう変わらないことがあるということです。

なお、高額療養費制度については以下の記事をご覧ください。
1週間の入院にかかる費用の目安を計算する方法

抗がん剤治療の費用

抗がん剤治療で高額な負担が生じる例を挙げると、慢性骨髄性白血病の場合と国内未承認の抗がん剤を使用するケースがあります。

慢性骨髄性白血病の場合はグリベックという抗がん剤を1日4錠服用する必要があり、1カ月の医療費(病院ベース)は薬剤料だけで約35万円です。これがずっと続くので、高額療養費制度の多数回該当が適用されて1カ月の負担は4ヶ月目以降は毎月44,400円となりますが、それでも年間で50万円を超えます。

「3カ月処方」という裏技的なやり方を活用し、薬を3カ月分まとめて処方してもらうと年間の自己負担額は44,400円×4=177,600円まで下げることができますが、こうしたやり方がずっと可能という保証はありません。また、これでも一生続くのであればかなりの負担になります。
参考:一生飲み続ける慢性骨髄性白血病薬の経済的負担は「重い」 医療費負担の軽減のため高額療養費制度の見直しを!|がんサポート

欧米では承認されているものの、国内では未承認の抗がん剤を患者の意思で使用する場合も高額な費用がかかります。欧米で承認されている抗がん剤のうち、国内で未承認となっているのは2018年5月現在で65種類あり、そのうち45種類については月間の費用が100万円を超えます。もちろん全額が患者負担です。
参考:未承認抗がん剤、月1千万円超えも 大半が100万円超|朝日新聞DIGITAL

なおこうした場合に「患者申出制度」が適用されれば、先進医療の場合と同様に一般の診療と共通する部分については健康保険が使えることもあります。
参考:保険外併用診療制度について|厚生労働省

放射線治療の費用

放射線治療については通院回数が多くはなりますが、費用は健康保険が使えればそれほど高額にはなりません。先進医療で有名な重粒子線治療や陽子線治療も、症例によっては健康保険が適用されます。

たとえば重粒子線治療の場合、骨軟部がん(切除非適応の骨軟部腫瘍)、前立腺がんと頭頸部がん(口腔・咽喉頭の扁平上皮がん以外)についてはすでに健康保険が使えます。
参考:治療費・治療の流れ|九州国際重粒子線がん治療センター

また、陽子線治療では2018年4月現在で前立腺がん、小児がん、頭頸部腫瘍、骨軟部腫瘍(いずれも所定の要件を満たしている場合)が保険適用となります。
参考:陽子線治療の概要|国立がん研究センター東病院

一般的な放射線治療や重粒子線治療・陽子線治療以外にも、たとえば強度変調放射線治療(IMRT)や定位放射線治療(SRT)、密封小線源治療などさまざまな放射線治療があります。それぞれ健康保険が使える場合と使えない場合があって、使えないと高額な費用がかかります。

たとえば東京放射線クリニックにおいて、巨大肺気腫の治療を体幹部定位放射線治療(SBRT)という手法で治療する場合、総額で175万円の費用がかかります。
参考:治療費用|東京放射線クリニック

こうした治療法を利用するかどうかは患者の意思で決められますが、このほうが治癒する可能性が高いと言われたら迷うのではないでしょうか。

手術で高額な費用がかかる例「ロボット支援手術・ダヴィンチ」

人気アイドルグループ・嵐の二宮和也さんが主演を務める「ブラックペアン」というドラマで「ダーウィン」という名前で登場した、「ダヴィンチ」という手術支援ロボットがあります。

ダヴィンチを使うと手術中の出血量が少なくなったり、術後の痛みが少なくなったり、機能をよく温存できたりというメリットがありますが、健康保険が使える症例は限られています。

たとえば愛知県の豊橋市民病院のホームページによると、前立腺悪性腫瘍手術をダヴィンチによって自由診療で行うと160万円の費用がかかると掲載されています。ただしこれは現在、健康保険適用となっているので自己負担額は一般的な所得の場合で10万円程度をみておけばよいです。
参考:手術支援ロボット|豊橋市民病院

なお、2018年4月から健康保険が使える範囲が増えていますので、今後もさらに拡大することが予想されます。

こうした治療法は「必要」とは言えないのかもしれませんが、より体への負担が少ない治療を望むならそれなりのお金がかかるということです。

白血病で長期入院するケース

急性白血病については入院期間が半年~1年程度に及ぶことがあります。成人のデータがなかなか見つからないのですが、闘病記などでは実際に長期入院をした人の事例が多く見られます。
参考:退院しました(その1)そしてオーシャンブリッジの社長を退任し、会長になりました。|オーシャンブリッジ高山のブログ
参考:大塚範一|Wikipedia

また、世田谷区にある成育医療研究センターのホームページによると、子どもの入院期間8~12カ月くらいということです。ただし、連続してずっと入院しているのではなく、治療の合間に外泊したり一時的に退院したりすることはできます。
参考:急性リンパ性白血病(ALL)Q&A 小児がん|国立成育医療センター

白血病は10万人に5人~6人くらいしかかかりませんが、かかったときは働けなくなることによる収入減少のことも考えておく必要があるでしょう。

なお、国内の骨髄バンクを利用するときは健康保険が使えますが、海外の骨髄バンクを使うときは200~500万円の自己負担が生じるようです。
参考:Q. 海外骨髄バンクから移植を行う場合の費用はいくらくらいですか?また、保険は適用されますか?|日本骨髄バンク

乳がんの場合

乳がんの治療では乳房を温存するか切除するか、選択をする必要が生じます。そして、切除した場合は再建を希望する人が多いようです。タレント・北斗晶さんのブログに、その心理が書いてあります。

[右乳房全摘出]を先生から告げられた時、あまりの恐怖とショックに初めて自分の事なんだと…泣きました。
なんとか乳房を全摘出せず、癌だけを取り除く事は出来ないのか?
せめて乳頭だけでも残せないか?
48歳と言っても、私だって女です。
胸を全て取る事の恐怖。普通にあるのが当たり前だった胸が乳頭までも全てなくなる。
直ぐには、主治医の先生に[分かりました!胸を全部取ってください。]とは言えませんでした。
これは当たり前だけど、女性なら40才だろうが50才だろうが60才だろうが、胸がなくなる事を直ぐに理解して即答できる人なんていないでしょう。

乳房再建の方法は自家組織による再建(自身の皮膚を移植する方法)と、インプラント(人工物)を使用する方法があります。

以前は健康保険が使えなかったのですが、現在は所定の条件に当てはまると健康保険が使えます。医療機関における総額で、自家組織による再建が100万~200万、インプラントでは30万~90万円程度なので、高額療養費制度を適用すれば、一般的な所得の人は10万円程度の負担で済むことになります。
参考:乳房再建術の費用|乳房再建ナビ

ただし、すべてのケースで健康保険が使えるわけではないようです。これについては以下のサイトを参考にしてください。
参考:Q24. 乳房再建について教えてください。|日本乳癌学会

ホルモン療法については退院後、5年ほど続くことが多いですが、それほど高額な負担にはなりません。閉経前の女性に対して行われるLH-RHアゴニスト製剤・皮下注射(リュープリン12週ごと1年間の場合)、年間の医療費総額が29万円で、12週ごとなので1回あたり約7万円です。これについて健康保険が適用されますので、一般的な所得なら3割負担で約2万円、年間で8万円です。保険で備えなければならないほどの高額な費用であるとは言えないでしょう。
参考: Q16.初期治療には,どのくらいの治療費がかかりますか。|日本乳癌学会

若いうちに末期がんと診断されたときの心理

がんが進行してから発見された場合、健康保険が使える通常の治療法では治る見込みがない場合があります。

そんな時に患者はどうするかと言うと、あらゆる選択肢を試そうとするのです。小林麻央さんのケースでもそうでした。

「それから約1年4ヶ月、麻央さんは海老蔵に連れられてさまざまな治療法を試した。最先端治療からスピリチュアルな治療まで、ありとあらゆる方法を模索しました。」

「女性自身」2017年7月18日号より引用

正確な数字は分かりませんが、一説には1億円くらいの費用をかけたとの話もありました(ただし、差額ベッド代が一泊5万円くらいとのことなので、治療費だけならもっと安いでしょう)。

ここまでお金をかけられる家庭はほとんどないでしょうが、若いうちに末期がんと診断された場合、多少あやしくてもあらゆる選択肢を試したいと思う心理を理解しておいてください。そして、選択肢を増やすにはお金があった方が良いということです。

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がんにかかると収入が減るのか

がんにかかると収入が減少するというデータがあります。

ライフネット生命ががん経験者572名に対して行ったアンケート(2017年8月)によると、がんにかかったことによって平均して20%の減収があったという結果になっています。ただし、このデータをもってがん保険で収入減少に備えなければと考えるのは早計です。
参考:ライフネット生命アンケート調査

がんにかかると副作用の影響などで、それまで従事していた仕事をするのに差し支えたり、1日の勤務に耐えられないことがあったりするということです。

収入減少の理由は休職が35%、業務量のセーブが33%、退職が25%、転職が17%、残業ができないことが15%となっています。4人に1人が退職しているわけです。内訳をみると派遣社員が39%、パート・アルバイトが29%、自営業・自由業が23%、契約社員が22%、正社員が18%、公務員・団体職員が15%です。

退職といっても派遣社員やパートであれば、病状が回復したら再度、同じような収入を得られる仕事に就ける可能性が高いのではないでしょうか。正社員や自営業者はダメージが大きいケースがあるので、自身の職場や業務内容を考慮して想定しておくことが必要と言えそうです。

がん保険の選び方

治療に高額な費用がかかるケースに対応する保障

「高額な費用がかかるときとかからないとき」のところで説明した例うち、高額な費用がかかるパターンに保険で対応する場合は以下のようになります。

  • 慢性骨髄性白血病で生涯、抗がん剤を使用するとき
  • 診断一時金を高めに設定しておくと、以降の治療費の多くをそこからまかなうことができます。また、収入減少に備える保険に加入しておけば、その収入でもまかなえます。ただし、慢性骨髄性白血病にかかる確率はかなり低いです。

  • 国内未承認の抗がん剤を使用するとき
  • 自由診療の治療費を保障してくれるタイプのがん保険に加入すれば、保険会社が承認した場合については対応できます。

  • 健康保険の効かない先進医療
  • 先進医療特約をつけておけば、治療をうけたときに指定されている場合は技術料相当額は保険会社が払ってくれます。

  • 健康保険の効かない自由診療を受けるとき
  • 自由診療の治療費を保障してくれるタイプのがん保険に加入すれば、保険会社が承認した場合については対応できます。また、診断一時金を高めに設定しておけばこうした支出に回すこともできます。

  • 白血病による長期入院
  • 一般的ながん保険の入院給付金は日数無制限なので、給付金の日額が少なすぎず、かつ健康保険の使える範囲内の治療であれば対応できることが多いです。また、診断一時金を高めに設定することでも対応できますし、収入減少の保障をつければ補えることが多いです。

  • 乳がんの場合
  • 乳房再建費用については再建したときに給付金を支払ってくれる商品もありますが、診断一時金でまかなうほうが簡単です。

収入減少に対応する保障

がんにかかったことが原因による収入の減少は、次の2つにわけて考えるべきでしょう。

  • 転職や廃業を原因として、その後、継続して一定の金額の減少がずっと続く場合
  • パート・アルバイトなどを一時的にやめたことが原因による減少

転職や廃業を原因とした継続的な収入の減少については、保険でずっとカバーするのは難しいです。一時的な減少なら診断一時金で対応することも可能です。なお、就業不能保険はほとんどまともに仕事ができないときでないと給付金を受け取れませんので、対応できるケースはかなり限定的です。

診断一時金がベスト

がん保険のうち、治療費についての保障は主に次のように分類できます。

  • がんと診断確定されるとまとまった一時金が支払われるもの
  • 入院・通院の日数によって支払われるもの
  • 放射線治療・抗がん剤治療など、受けた治療の種類に応じて支払われるもの

がん保険の商品は、これらを組み合わせて設計することができるようになっていることが多いですが、診断一時金のみで加入することを個人的におすすめしています。

がんはその種類によって治療が違いますので、その多くに対応しようとすると特約を多くつけることになり保険料が高くなります。また、入院給付金や通院給付金は入通院を終えてから、抗がん剤治療給付金や放射線治療給付金なら治療を終えてからでないと基本的に給付金を受け取れません。

しかし、診断一時金ならがんと診断確定された時点でお金を受け取ることができ、使途にも制限がありません。

収入の減少を補う保障も商品によっては用意されていますが、これを加えるとかなり保険料が高くなるので迷うところでしょう。それなら一時金を少し高めに設定しておいて、それでまかなうのも1つの方法です。正社員の転職に伴う収入減や自営業者の廃業による収入減は保険で備えるのは限界がありますので、ある程度のところで妥協する必要があるでしょう。

また、確率の低い事例についても備えたいのであれば、先進医療特約をつけて自由診療に対応できる保険に加入すると良いです。

がん保険の一例

がん保険はシンプルな加入にすることを個人的におすすめしていますが、それを実現するための一例を挙げておきます。

FWD富士生命「新がんベスト・ゴールドα」(通信販売)
30歳の男性が悪性新生物診断給付金300万円、保険料払込期間終身、がん先進医療給付金・がん先進医療一時金をつけるという条件で加入する場合、保険料は月4,291円です。診断給付金が200万円なら3,098円です。上皮内新生物の保障も必要と考えるならつけられますし、初回の診断給付金を追加することもできます。

SBI損保のがん保険
30歳の男性が診断保険金100万円をつけて加入すると、月額保険料は940円です。ただし、5年更新なので更新ごとに保険料は上がります。一時金が100万円までしか設定できないので少ないという点はありますが、SBI損保のがん保険は治療の実費が補償されますし、自由診療にも対応しておりSBI損保が認める治療法であれば支払ってもらえます。

SBI損保のがん保険に診断一時金をつけず、新がんベスト・ゴールドαと両方に加入するという方法もあります。SBI損保は診断保険金なしなら保険料は月額540円です。自由診療の補償が不要と感じたら解約しても良いでしょう。また、診断給付金は減額(一部解約)もできますので、余裕ができたら検討しましょう。

私の意見としては、がんと診断確定した時点で200~300万円くらいのお金が受け取れるようにしておき、足りない分は貯蓄で補うつもりにするくらいがベストではないかと考えています。

おわりに

がん保険の選び方は、確率の高いもののみ備えるか、それとも確率は低いもののかかった場合に高額な負担が生じる可能性があるものにも備えるかというところ考え方がわかれるのではないかと考えています。

白血病はかかる可能性が低いですし、自由診療を使うケースもかなりまれでしょうが、そうしたものに備えられてこそ保険だという考え方もありますし、確率が低いから無視するというのも1つの考え方です。そこから先は個人の価値観や考え方で決まるので押し付けるつもりはありません。

がん保険をどのように活用すべきかという点については、今後も鋭意、考えていきます。