住宅ローンのがん保険(がん団信)は検討の余地あり

がんと診断確定されると住宅ローン残高の50%または100%の返済が免除される「がん保障団信」。結論から言うと、決して悪い商品ではありません。

この記事ではがん団信について、その必要性やコストパフォーマンスなどの点を解説します。

FP横山

結論から言えば「必要」とまでは言えませんが興味をもつ人はいると思います。

住宅ローンのがん保障団信とは

まず、住宅ローンのがん団信に関する基本的な点から解説します。

がん団信は通常の団信の保障範囲を広げたもの

団信(団体信用生命保険)とは、住宅ローンを組むときに金融機関から加入を求められる保険です。

住宅ローンは高額でその返済期間が長期間におよぶため、契約者が死亡したり高度障害状態になったりすることで返済能力がなくなると、その肩代わりをする人に大きな負担となります。

そのような事態を防ぐため、万が一のときは住宅ローンの返済義務の免除を受けられる保険に加入することが原則となっています。

その保障範囲を広げ、がんにかかった時点で住宅ローン残高の50%または100%相当額の返済を免除するのが「がん保障団信」です。

がんの治療をするうえで住宅ローンが免除されれば精神的な負担も軽くなり、闘病にも良い効果が期待できます。

住宅ローンの返済が免除されるのは「悪性新生物」

がん保険では「がん」を「悪性新生物」と「上皮内新生物」の2つにわけて保障内容を決めていますが、住宅ローンのがん団信では、「がん」とは悪性新生物のことで上皮内新生物は対象になりません。

上皮内新生物とは、がん細胞が臓器の表面をおおう上皮内にとどまっているものを指します。

がん細胞が上皮の下部にある基底膜という組織を破り、深層に広がると悪性新生物となりますが、上皮内新生物は基本的に手術でとることができ、転移がないと考えられているものです。
参考:知っておきたいがんの基礎知識|がん情報サービス

住宅ローンが免除になるタイミングは「診断確定時」

保険金支払条件は一般的ながん保険と同じです。

たとえばじぶん銀行のがん保障団信では被保険者のしおりに、住宅ローンが免除される条件について以下のように書いてあります。

責任開始日からその日を含めて90日(免責期間)経過後の保険期間中に所定の悪性新生物(がん)に罹患したと医師によって病理組織学的所見(生検)により診断確定されたとき

免責期間90日というのはどのがん保険にもあります。また、生検もがんと診断確定するうえで必ず行われるので、この定義に一般的ながん保険との違いはありません。

がん団信は、がんと診断確定されると一時金を支払うがん保険と本質的に同じです。

住宅ローンのがん保険(がん団信)は必要か

がん団信の必要性は、がんにかかることで住宅ローンの返済能力を失うかどうかで判断できます。ここではその点について考えてみます。

早期発見できれば必ずしも返済能力を失うわけではない

住宅ローンのがん保険(がん団信)は、結論から言えば必要とは言えません。

なぜならがんにかかったからといって、必ずしも住宅ローンの返済能力がなくなるわけではないからです。

がん団信では、悪性新生物と診断確定されるとその時点での住宅ローンの50~100%相当が保険金として支払われ、その返済義務がなくなります。

悪性新生物というと重い病気と感じるかもしれませんが、その進行度によってステージ1(初期)からステージ4(末期)まで差があります。ステージ1なら健康保険が使える治療で治せる確率も高く、通院で治療を受けられることも多いです。

そのようなときは、住宅ローンを完済するのが困難になるほど労働能力が低下するとは限りません。上皮内新生物ならなおさらです。そのため、がん団信が「必要」とまでは言えないでしょう。

完治できた場合の経済的メリットは大きいです。

60歳までにがんにかかる確率は10%弱

がん保障団信が役立つかどうかは、がんにかかる確率を知れば判断できます。

国立がんセンターが運営するがん情報サービスというサイトのデータによると、年齢別のがん罹患率は以下のとおりです。たとえば、30歳の男性なら40歳までにがんにかかる確率は0.5%、50歳までに2%、60歳までに7%ということです。

現在年齢別がん罹患リスク2011男性

現在年齢別がん罹患リスク22011女性

住宅ローンを返済している世代のがん罹患率は、返済が終わるまでの期間で男性ならおよそ7%程度、女性なら10%程度と考えておけば良いでしょう。この数字を高いとみるか、低いとみるかでがん保障団信の価値は変わります。

がん団信のコストは決して高くない

通常の団信ではなくがん団信に加入する場合、どれくらいのコストがかかるのでしょうか。ここではコストについて解説します。

がん団信のコストは上乗せ金利

保険料に相当するのは上乗せ金利です。商品によっては上乗せ金利がゼロとされているものもありますが、その住宅ローンを利用するかどうかは他の手数料なども含めてトータルで判断することが必要なので、目先の金利だけで判断しないようにしましょう。

上乗せ金利は0~0.2%程度

がん保障団信がついている住宅ローンは、通常の団信の金利に最大0.2%程度が上乗せされます。中には上乗せ金利ゼロの商品もあります。

たとえば3000万円を30年間、元利均等返済方式、全期間固定で借りた場合の総返済額は以下のようになります。

  • 金利1.0%の場合・・・34,736,908円
  • 金利1.1%の場合・・・35,235,171円(+498,263円)
  • 金利1.2%の場合・・・35,737,974円(+1,001,066円)

金利が1%の場合と比較したときの差額が保険料に相当しますが、これを安いと見るか高いと見るか意見がわかれるかもしれません。

しかし、3000万円のがん保険(診断一時金)に加入しようとしたら、これよりはるかに保険料は高くなります(加入できるかどうかは別として)。

そのため、決してコストパフォーマンスが悪いわけではありません。保障されている金額を考えたら割安な商品と言えます。

各社のがん団信を比較してみよう

ここではがん団信の具体例を3つ挙げて説明します。実際の商品を見ながら考えてみてください。

じぶん銀行

じぶん銀行では「がん50%保障団信」と「がん100%保障団信」の2種類があります。
参考:住宅ローン|じぶん銀行

がん100%保障団信は年0.2%の金利が上乗せとなりますが、がん50%保障団信では上乗せはありません。

なおじぶん銀行では「11疾病保障団信」もあります。上乗せ金利は0.3%になります。

ARUHI

住宅ローン専門の金融機関であるARUHIでは、「ARUHI スーパーフラット」「ARUHI変動S」にて「がん団信(がん50%保障プラン)」と「がん団信プラス(がん100%保障プラン)」を提供しています。
参考:ARUHI 団体信用生命保険 商品概要|ARUHI

がん団信(がん50%保障プラン)では年0.05%の金利が上乗せされ、がん団信プラス(がん100%保障プラン)では0.15%が上乗せされます。

ソニー銀行

ソニー銀行のがん団信は「がん団信50(がん50%保障特約付き団信)」と「がん団信100(がん100%保障特約付き団信)」の2つがあります。
参考:住宅ローン|MONEYKit

「がん50%保障特約付き団信」は上乗せ金利ゼロ、「がん100%保障特約付き団信」は0.15%の上乗せがあります。

なお、このほか「生活習慣病団信(生活習慣病入院保障特約付き団信)」と「3大疾病団信(3大疾病保障特約付き団信)」もあります。

住宅ローンを見直してみよう

十分に低い金利で住宅ローンを借りていると思っていても、まだ返済額を削減する余地があるかもしれないというのが金利の低い今の状況です。

住宅ローンの一括審査サービスを提供するモゲチェックプラザによれば、2000年~2010年に借入を行い、金利が1%以上、元本が1,500万円以上残っていると削減のメリットが期待できるとのことです。
住宅ローンの借り換えはモゲチェック・プラザ

公式サイトで以下のように入力すると、
モゲチェックプラザ

このように結果がわかります。
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相談は電話でできます。1本の電話で住宅ローンの見直し相談ができるので便利ですね。
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おわりに

こういう商品を「不要」と言い切ってしまう人が多いのですが、必要とは言えないまでも魅力を感じる人がいることは確かです。

がん団信はコストパフォーマンスの悪い商品ではないので、住宅ローンのトータルな見直しと合わせて検討してみる価値はあるでしょう。

なお、同じような商品で三大疾病を対象とする団信や、より保障範囲の広い七疾病・八疾病団信もあります。これらについては以下の記事をご覧ください。
住宅ローンの団信に三大疾病保障は「必要」とは言えない。でも検討の価値はある 住宅ローンの団信に七大疾病、八大疾病保障は必要? 検討する価値はある